天理教葬儀(その4)
米国で開始され、日本にも普及しつつある生前契約についても理解しておきましょう。葬式の生前契約は、欧米で広く行われており、葬式について本人が生前に契約を結んでおくことをいいます。葬儀・葬式についてこのサイトでも紹介していますが、米国は日本と異なり、個人社会であるため、香典という習慣がなく、葬式費用はすべて遺族負担となります。米国で生前契約が普及した理由は、葬式によって、遺族に経済的負担をかけたくないという人が増えたこと、また、葬式の仕方に自分の意思を生かしたいと思う人が増えたことなどがあげられます。
日本は、米国と比較すると、共同社会のため、通夜や葬式にも運営方法でも個人の意思よりは共同体の意思が優先されています。しかし、都市を中心に形にはまった通夜や葬式に対する共同体が薄れ、「子供に頼れない」「死後のことも個人の意思を反映させたい」と考える高齢者が多くなり、生前契約を考える人が増えてきました。葬儀・葬式についてこのサイトでも紹介していますが、実際には、契約者は少ないものの、葬式の形式やお墓のデザインに至るまで、既にさまざまな生前契約の予約システムが登場しているようです。
お葬式の費用は、葬儀社によってもバラバラですので、一般の経験のない人たちにとっては、不安になって仕方ありません。葬儀・葬式についてこのサイトでも紹介していますが、葬式の費用は、大体大きく分けて3つに分けられるそうです。まず1つ目は、葬式基本費用として、祭壇、棺、ドライアイス、人件費などです。2つ目は、葬式業者が一時的に立て替えるものとして、料理、飲み物、返礼品、斎場使用料、火葬料、霊柩車などがあります。3つ目に、宗教者へのお礼、お布施などでですが、無宗教の葬式でしたら必要はありません。
告別式当日の精進落としは、本膳となりますので、マナーとして、最後まで参列していただく身内や、特別に声をかけた方へのお膳や、ご住職同席の場合のお膳を用意し、影善の準備が必要になります。葬儀・葬式についてこのサイトでも紹介していますが、お通夜知識の一環として、生前契約の現状について考えてみましょう。東京生活文化局は、平成8年に、生前契約のシステムを利用したいかどうかの調査を行いました。調査の結果は、“自分の死後に遺族の負担を軽減できるので利用したい”“利用する意志がある”が両方で7.0%程度にとどまり、“利用するつもりがない”人が58.0%、残りは中間的な意見で、“便利なシステムではあるが様子をみて決めたい”という答えでした。
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